営業の基礎問題 (マーケティング編 5)

1問

 あなたは新商品Aの販売戦略を検討しています。製造原価は1個あたり6,000円、現在の販売価格は10,000円。営業部から「販売拡大のために価格を8,500円に下げたい」と提案がありました。この時、利益率(=利益 ÷ 売上)をもとに適切な判断として最も妥当なのはどれか?

A. 利益率が下がるが販売数量が増えるなら承認すべき 

B. 利益率は上がるため価格引き下げは問題ない 

C. 利益率が大きく下がるため、価格引き下げは慎重にすべき 

D. 利益は変わらないため、販売現場の意見を優先すべき 

正解:C. 利益率が大きく下がるため、価格引き下げは慎重にすべき

解説:価格10,000円 → 利益:4,000円(利益率 40%) 

価格8,500円 → 利益:2,500円(利益率 約29.4%) 

価格を1,500円下げることで利益率は大きく下がります。販売数量がどれだけ増えるか明確でない中での値下げは、利益全体を大きく損なうリスクがあります。営業戦略上、「どれくらいの数量増で損益が逆転するか」を事前に試算する必要があります。

第2問

 あなたの営業部では、以下のような2つのリード獲得チャネルを選べます。予算が限られており、1チャネルしか選べない場合、より利益を最大化できるのはどれか?

チャネル月間獲得リード数成約率平均受注額獲得コスト
A(展示会)200件5%100万円150万円
B(Web広告)500件2%70万円100万円

A. チャネルA 

B. チャネルB 

C. 獲得数が多いBを選び、他部門から費用を補填 

D. どちらも同程度の成果なので予算配分を半分ずつにする 

正解:A. チャネルA

解説: 

A:200件 × 5% = 10件 → 売上:1,000万円、コスト差引:+850万円 

B:500件 × 2% = 10件 → 売上:700万円、コスト差引:+600万円 

同じ成約数でも、チャネルAの方が単価が高いため、利益総額が大きくなります。単純な「リード数」や「成約率」ではなく、「1チャネルあたりの実質利益」を見ることが営業戦略では重要です。

第3問

 あなたの営業部では、リソース(営業人員)を2つの市場にどのように配分するかを決めなければなりません。以下の条件のもとで、営業成果(=総売上)を最大化するにはどの選択肢が最も適切か?

市場潜在顧客数成約率平均単価1人あたり月間接触可能顧客数
X1,000社15%150万円80社
Y3,000社5%300万円50社

営業人員は10名で、1市場に5名ずつ配分するか、重点配分を選ぶことができます。

A. 5名ずつ均等配分 

B. X市場に全員を集中配分 

C. Y市場に全員を集中配分 

D. Xに3名、Yに7名配分する 

正解:D. Xに3名、Yに7名配分する

解説:各市場での売上最大化を試算します:

– X(3名):80社×3=240接触 → 15%成約=36件 ×150万円=5,400万円 

– Y(7名):50社×7=350接触 → 5%成約=17.5件 ×300万円=5,250万円 

→ 合計:1億650万円(D案)

他の案は以下の通り(計算略): 

A案:総売上 9,750万円 

B案:9,000万円 

C案:7,500万円 

このように、成約率×接触件数×単価のバランスをとって判断することで、戦略的な営業人員配分ができます。

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