従業員エンゲージメントの国際社会の中で経済産業省の作成した比較を見ると全世界の平均は20％となっていますが、日本のそれは5％と低いものになっています。
海外では2020年8月に米国証券取引委員会（SEC)が上場企業に対し「人的資本の情報開示」の義務付けを行ったり、ISO30414で国際規格のガイドラインを示しています。日本においても経済産業省で「人的資本経営実現に向けた検討会」が催され報告書～人材版伊藤レポート2.0～が発表されています。企業の競争力の源泉は人材であり材は財であるとしています。2021年6月のコーポレートガバナンス・コードにおいても人的資本の記載が盛り込まれてきました。
～人材版伊藤レポート2.0～において8つの取り組みの中でも研修の必要性を問われています。計画的に多様性を持ち、継続的に実施し従業員エンゲージメントを高めていかなければなりません。営業だからその知識だけでいいことは決してありません。パフォーマンスとキャリアアップのできる研修をご検討ください。今からの準備を進めてください。
